2016.08.21 Sunday

「震度7でも住める家-等級3に加える4つの提言」日経HB記事より【その1】

住宅会社の経営者や管理職などが読む、日経ホームビルダーという業界専門誌で、

 

「震度7でも住める家-等級3に加える4つの提言」という記事が出ていました。

 

 

 

今日から数日間かけて、この記事を引用してご説明させていただきます。

 

 

大地震に備えるには、耐力壁(地震に耐える構造上の壁)を増やすことが欠かせません。

 

 

 

建築基準法を満たすのは当然のこととして、

 

住宅各社は建築基準法を超える性能であることをアピールしています。

 

 

 

その中でも特に多いアピールが、

 

国の品質確保法に基づく住宅性能表示制度の耐震等級で最高等級である

 

等級3(例えば耐力壁量では建築基準法で定める量の1.5倍以上)対応であることで、

 

大手ハウスメーカーをはじめとした多くの住宅会社が、

 

この耐震等級3に対応していることを謳っています。

 

 

 

しかし、熊本地震の被害調査から、単に等級3にするのでは、

 

駄目な場合があることが明らかになりました。

 

 

 

記事では、複数の学識者の取材と現地調査から倒壊・全壊の被害の原因を探っており、

 

複数の要素が絡み合っている可能性を指摘しています。

 

 

 

熊本地震のように震度7に繰り返し襲われても、住み続けられる住宅にするために、

 

記事は、等級3に加味したい4つのポイントを提言しています。

 

 

 

この提言について、このシリーズでご紹介してていくのですが、

 

今日は、震度7に2回襲われた熊本県益城町(私たちも現地調査に行きました)に、

 

2000年6月以降の現行耐震基準で建てられた家のなかで、

 

不幸にも倒壊してしまった7棟の建物をご紹介し、その倒壊原因などを考えて行きます。

 

 

 

 

まずは記事のタイトルです。
 

 

 

 

益城町では、現行耐震基準で建てられた311棟の木造建築物のうち、

7棟が倒壊、10棟が全壊した。この記事では、全17棟について、

学識者への取材と現地調査で、その原因を探っている。

 

 

 

 

 

次から紹介する画像下の部分の凡例です。
 

 

 

 

2000年6月の現行耐震基準で建てられた建物の倒壊例その1
 

 

 

 

2000年6月の現行耐震基準で建てられた建物の倒壊例その2

 

 

 

 

 

 

 

2000年6月の現行耐震基準で建てられた建物の倒壊例その3

 

 

 

 

 

 

 

2000年6月の現行耐震基準で建てられた建物の倒壊例その4・5

 

 

 

 

 

 

2000年6月の現行耐震基準で建てられた建物の倒壊例その6・7

 

 

 

 

 

 

【その2】へ続きます。

 

 

 

 

 


 
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