2012.02.11 Saturday

断熱向上のコストは、省エネ効果によって何年で回収できる?【その2】

断熱向上のコストは、省エネ効果によって何年で回収できる?【その1】

からの続きの記事です。



まだお読みになっていない方は、恐れ入りますが、

断熱向上のコストは、省エネ効果によって何年で回収できる?【その1】

をお読みいただいてから、この記事をお読みいただくと幸いです。




入浴中の急死者の搬送数(東京消防庁,1994年)
入浴中の死亡者数は冬期に多く、低い室内温度や、居間と浴室間の
大きな温度差が原因。断熱・気密性能向上により事故の回避へ。




断熱住宅と無断熱住宅における風邪の羅患率の差
^柄阿量誼杷住宅と、現在の断熱気密住宅で羅患率に差はあるか?
→断熱・気密住宅では風邪の羅患率が38%も減少している。




宮城県仙台市郊外の築27年の既存家屋を断熱・気密工事改修し、
その前後で、各部屋の温度がどれくらい違うか調べたもの。(昨日も掲載)
断熱・気密工事でこんなに温度環境が変わるんです!




疾病羅患率の低下割合の算出
風邪以外にも、季節性鬱(うつ)、気管支炎、乾燥・アトピー、リウマチ、
不眠、急性疾患(脳卒中・心筋梗塞)などで羅患率が改善されています。




羅患率の低下効果の貨幣価値への換算
羅患率低下により、医療費や休業損失がどの程度低下するかを算出。
断熱・気密による羅患率低下で、居住者1人あたり約9,400円/年のメリット。




断熱・気密住宅における投資回収年数(新築の場合)
光熱費削減の便益だけでは投資回収年数は25年と長いが、
健康維持増進効果も合わせて考慮した場合では16年と大幅に短縮される。




断熱性向上がもたらす省エネの便益と省エネ以外の便益
断熱性向上による便益は健康維持増進だけでなく、表の通り非常に幅広い
便益があります。(昨日掲載した表ですが、下の文が差し替わっています)




まとめ
断熱性向上による健康維持増進効果は大きく、
それによる経済的便益も大きいため、「健康維持増進住宅」を推進するべき。





最後のこのページも掲載しておきます。
ここまでお読みいただき、ありがとうございました。




断熱・気密が大切だということ、

伝わりましたよね?



最初に書きましたが、

これは国土交通省のホームページにある資料です。



つまり日本は、国策として、住宅の断熱・気密化を推進していこうということなんですが、

それは世界的な潮流で、さらに言うと先進国の中では常識ですし、

先進国の中で言うと、近年、日本は立ち遅れてきているんです。



1997年(平成9年)の地球温暖化防止京都会議で日本がホスト国だったこともあり、

平成11年に作られた現在の基準は、世界的にもやや進んでいる方だったと思いますが、

その後、新進国各国でどんどん新しい規制ができていて、

今では、日本の基準は、先進国の中では最も立ち遅れてしまっています。



他の先進国では、その後、断熱が義務化されるようになりました。



日本では、義務化が検討されてはいますが、

義務化されるとしても、まだ数年かかるようです。




これだけのメリットがある断熱・気密化ですから、

義務化されるされないにかかわらず、

追求していかなくてはならないと思います。




 
calendar
 123456
78910111213
14151617181920
21222324252627
28293031   
<< July 2019 >>
最新記事
categories
archives
ブログ内検索
others

(C)Matsushitahome Co.,LTD All Rights Reserved.