2012.02.11 Saturday

断熱向上のコストは、省エネ効果によって何年で回収できる?【その2】

断熱向上のコストは、省エネ効果によって何年で回収できる?【その1】

からの続きの記事です。



まだお読みになっていない方は、恐れ入りますが、

断熱向上のコストは、省エネ効果によって何年で回収できる?【その1】

をお読みいただいてから、この記事をお読みいただくと幸いです。




入浴中の急死者の搬送数(東京消防庁,1994年)
入浴中の死亡者数は冬期に多く、低い室内温度や、居間と浴室間の
大きな温度差が原因。断熱・気密性能向上により事故の回避へ。




断熱住宅と無断熱住宅における風邪の羅患率の差
^柄阿量誼杷住宅と、現在の断熱気密住宅で羅患率に差はあるか?
→断熱・気密住宅では風邪の羅患率が38%も減少している。




宮城県仙台市郊外の築27年の既存家屋を断熱・気密工事改修し、
その前後で、各部屋の温度がどれくらい違うか調べたもの。(昨日も掲載)
断熱・気密工事でこんなに温度環境が変わるんです!




疾病羅患率の低下割合の算出
風邪以外にも、季節性鬱(うつ)、気管支炎、乾燥・アトピー、リウマチ、
不眠、急性疾患(脳卒中・心筋梗塞)などで羅患率が改善されています。




羅患率の低下効果の貨幣価値への換算
羅患率低下により、医療費や休業損失がどの程度低下するかを算出。
断熱・気密による羅患率低下で、居住者1人あたり約9,400円/年のメリット。




断熱・気密住宅における投資回収年数(新築の場合)
光熱費削減の便益だけでは投資回収年数は25年と長いが、
健康維持増進効果も合わせて考慮した場合では16年と大幅に短縮される。




断熱性向上がもたらす省エネの便益と省エネ以外の便益
断熱性向上による便益は健康維持増進だけでなく、表の通り非常に幅広い
便益があります。(昨日掲載した表ですが、下の文が差し替わっています)




まとめ
断熱性向上による健康維持増進効果は大きく、
それによる経済的便益も大きいため、「健康維持増進住宅」を推進するべき。





最後のこのページも掲載しておきます。
ここまでお読みいただき、ありがとうございました。




断熱・気密が大切だということ、

伝わりましたよね?



最初に書きましたが、

これは国土交通省のホームページにある資料です。



つまり日本は、国策として、住宅の断熱・気密化を推進していこうということなんですが、

それは世界的な潮流で、さらに言うと先進国の中では常識ですし、

先進国の中で言うと、近年、日本は立ち遅れてきているんです。



1997年(平成9年)の地球温暖化防止京都会議で日本がホスト国だったこともあり、

平成11年に作られた現在の基準は、世界的にもやや進んでいる方だったと思いますが、

その後、新進国各国でどんどん新しい規制ができていて、

今では、日本の基準は、先進国の中では最も立ち遅れてしまっています。



他の先進国では、その後、断熱が義務化されるようになりました。



日本では、義務化が検討されてはいますが、

義務化されるとしても、まだ数年かかるようです。




これだけのメリットがある断熱・気密化ですから、

義務化されるされないにかかわらず、

追求していかなくてはならないと思います。




 
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